毎日新聞関係会社の情報流出事件を始め、暴露ウイルスの危険性が指摘され出したファイル交換ソフト「Share」だが、既に延べ1000件以上の個人情報流出などの被害が出ているという（毎日新聞　5/7）。

機能はWinnyとほぼ同様だが、逮捕騒動となっているWinnyとは異なり、開発者は特定されていないとのことだ。それはともかく、ネットエージェント社の調べでは利用者は10万人（今年初め）でその後も増加傾向にあるというから、同じく同社発表によるWinnyの利用者数約50万人に並ぶのもそれほど先の話ではないかもしれない。

また、日本国際映画著作権協会の話として、不法にネット上で公開された映画65作品のうち61作品もがWinnyよりも先にShareに公開されたとしており、映画の違法利用者はShareに移行しつつあると推測している。

WinnyやShareを「情報収集のため」正当に利用していると主張する人もいるようだが、本来情報を収集するためのツールではないのでは？

Share利用者は十分注意が必要であるとともに、企業向けに「Share検知ツール」も出回り始める事だろう。そして、個別のツールだけに対処しても意味がないことにもそろそろ気付くはずだ。