セキュログ―セキュリティの最新動向
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(2006.04.06)

Kaspersky Labのレポートでは、サイバー犯罪者はあらゆる「敵」に対して攻撃を展開しているようだ(CNET 4/5)。その敵にはライバルも含まれるという。

同報道が伝えるターゲットは大きく3つ。一つは今までも多く見られた「ウイルス対策ソフト」に対する攻撃である。検出を免れようとするだけでなく、対策ソフトの更新を無効にしたり、さらには削除してしまうコードが含まれるケースも増えてきているという。ますます悪質化しているということだ。

以前紹介したハニーポットも狙われている。セキュリティ上無防備な状態になっているネットワークに気が付くと、ボットネットを利用してDDoS攻撃をしかけているらしい。ボットネットvsハニーポット…知恵と知恵がぶつかり合う手に汗握るサイバー戦争というのは言い過ぎか。

そして、その標的は、同業者にも向けられているというのだ。サイバー犯罪者の世界でも生き残りをかけ、熾烈な争いが繰り広げられているらしい。同業者に対してDDoS攻撃を仕掛けたり、相手のボットネットを乗っ取ったり、既にインストールされている他のマルウェアを削除するソフトなども作成しているという。こうなるともはや誰が敵で味方かも分からない。ネット犯罪がビジネスとして成立した今、その中でも市場競争が生まれているのである。より強い組織が生き残り、切磋琢磨を繰り返す。裏社会と同じである。

(2005.08.20)

Windows 2000の脆弱性「MS05-039」を突いたワームが猛威を振るっている問題で、同じ脆弱性を突いているにも関わらず、ZotobやRbotなど数種類のワームが出回っているのはなぜか。ウイルスベンダの公開するウイルス情報においても、各ウイルスの発表に時差があるなどして混乱が見られたが、これはライバル関係にあるウイルス作者間の抗争!と関連があるという(CNET 8/18)。

我々はハッカーグループ間の争いに巻き込まれたということだが、それによって被害が拡大しているとすれば、彼らにとって本意かどうかはともかく、予想以上の成果とも言える。

ただし、今回のようなワームは従来のような愉快犯ではなく、情報漏洩など「利益」につながる脅威も内包している。流出した情報は裏ルートを通じて取り引きされるであろうから、そのハッカーグループが分裂しているということは、足を引っ張り合っている可能性もある。

以前、「パッチを適用するウイルス」が登場したこともあったが、仁義なき戦いは政治の世界だけではないようだ。さて、ライバルのワームを蹴落とす刺客が登場するか。


…実は、登場していたことが判明!対抗グループのワームを削除する機能を持っているものもあるらしい(ITmedia 8/18)。裏の世界は裏の世界でボット戦争が勃発してたのである。

ついでなので同報道からワームの種類を整理しておこう。
 Zotob系
 Rbot系
 Sdbot系
 Codbot系
 IRCBot系
 Bozori系
それぞれの亜種も絡んでその種類は多岐に渡る。

IRCBotとBozori対Zotobとそれ以外という抗争が起きているらしいが、パッチを当てれば一網打尽であることを強調しておきたい。

(2005.07.17)

以前「中国紅客連盟」のハッキング計画についてのニュースを紹介したが、それと関連して、中国のハッキンググループによって、8月15日をターゲットにハッキングが計画されているという(東亜日報 7/14)。

それによると、今回は韓国内のサーバーを中継して攻撃を仕掛けるらしい。今年4月の反日デモに合わせた攻撃では、日本側がIPアドレス遮断により「反撃」したとされており、その対策のため、というのが理由だという。

この記事では、ハッキングに加わる中国ハッカーは4万5千人に上ると報じており、リアルな世界での「デモ」がネット世界の「攻撃」へと発展しようとしているのか。8月15日と言えばちょうど夏休みの時期だが、今年は日本にとって要注意の日である。

(2005.07.02)

7月1日の複数の報道によると、香港紙「文匯報」で中国最大のハッカー組織「中国紅客連盟」が今年の7月と9月に、日本のWebサイトへの大規模ハッカー攻撃を計画していると報じているという。現在の登録メンバーは約3万5千人(共同通信 7/1)で、4月の反日デモの際、靖国神社などのサイトを攻撃したグループでもあるらしい。

この組織では、攻撃・情報収集・防御などの役割に応じて10~100人の「戦隊」にグループ分けされており、それが120隊編成、戦闘力や防衛力を高めるための訓練を行っているという。

完全に組織化されている様子が伺え、訓練されたテロリスト集団のごとく訓練されているとなると、それを迎え撃つ日本側の危機管理力が気になる。ことさら危機を煽るのは危険だが、この報道が事実だとすれば、すぐそこに危険が迫っていることになる。組織化された攻撃は非常に脅威であり、今後の動向には要注意だ。


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